子供を一人出産するためにはどれくらいのお金が必要になる？
妊娠はおめでたいこととはいえ、出産するためにどのくらいのお金がかかるのかはやはり気になるところですね。
最近では国や自治体からの助成金が充実してきているので、実際にすべての費用が自分負担になるわけではありませんが、ある程度の用意はしておく必要があるでしょう。
おめでたを知ったときから子供を一人出産した後まで、かかるお金と受け取れる助成金をまとめてみましたので、予備知識として知っておいてください。
出産前にかかるお金
妊娠がわかってから赤ちゃんが生まれるまでには、およそ10ヶ月の期間がありますが、その間にはいろいろなお金がかかります。
人によって大きな差があり、10万円かからなかったというママもいれば、30万円以上かかったというママも。
どこにお金をかけるのかは、人それぞれの価値観や経済状況もあるでしょう。
自分たちの場合はどの程度かかるのかを、あらかじめ考えて用意しておくことも大切ですね。
妊婦健診費用
妊娠・出産に関わる医療費には、健康保険が適用されません。
妊婦健診の費用は、10割自費負担になります。
検診費用は平均で1回3,000円から5,000円程度ですが、検査があるとそれ以上かかる場合もあります。
妊娠期間中には15回前後の検診をうけることになりますので、それなりの負担になりますが安心してください。
自治体によって妊婦健診費用の助成が受けられます。
母子健康手帳とともに受診券が支給される自治体が多いようですが、受け取り方法や金額も異なります。
詳しくは担当窓口に問い合わせてみてください。
万一の入院費用や特別な検査費用
通常行う検診の他に特別な検査をおこなった場合や、切迫流産や切迫早産で入院が必要になった場合には、上記以外にも費用がかかります。
マタニティウェアや下着
お腹が大きくなるに従って、マタニティウェアや妊婦用の下着も必要になります。
最近ではファストファッションでサイズのゆるめの服を上手に着こなす妊婦さんも増えていますが、全く買わないというのも難しいでしょう。
それなりの予算は考えておいた方がいいですね。
育児グッズの準備
子供が生まれたらすぐに必要なもの、時期を見ながら買い足していけば良いもの、さまざまあります。
肌着やおむつ、ベビー服は最低限用意して、様子を見ながら買ってもいいですし、ベビーベッドやベビーカー、ベビーラック、チャイルドシートなどはレンタルやお下がりを利用する人も増えています。
どれだけお金をかけるのかは、それぞれの考え方や事情によっても違ってくるでしょう。
出産時にかかるお金
出産の際には病院で生むにしろ、産院で生むにしろ、大きなお金がかかります。
ただし出産育児一時金が42万円支給されますので、実際にはそれほどまとまったお金を支出しなくてもいいようになっています。
入院・分娩費用
出産に関わる入院費と分娩費は、平均で50万円前後ですが、出産育児一時金の42万円以内でまかなえたので手出しはなかったという人もいますし、60万円以上かかったという人もいます。
出産する都道府県や施設による差が大きく、都心部は高く地方では安いという事情があります。
加算料金など
さらに個室を利用した場合の差額や、入院・出産のタイミングによる祝日割増料金や深夜加算などによっても金額が高くなることがあります。
出産後にかかるお金
出産が終わって退院してからも、必要なお金があります。
特に里帰り出産の場合は、あらかじめ予算に入れておきましょう。
里帰り費用（交通費・お礼）
里帰りするための往復の交通費は、遠方ですとそれなりに高額になりますので、出産費用として一緒に見積もっておく方がいいでしょう。
また反対に家族に来てもらう場合にも、交通費は負担するのが礼儀です。
里帰り中の生活費やお礼なども用意したいものですね。
お礼の金額は、平均で6万円前後のようです。
パパの往復交通費や食費
パパが里帰り中のママの実家に通う交通費もかかりますし、食事も外食やお弁当の利用が多くなれば食費もいつもよりかかるかもしれません。
こうした目に見えにくいお金も余分にかかることを、考えておく必要があります。
妊娠・出産でもらえるお金
妊娠や出産に関しては、自治体や加入する健康保険組合や国民健康保険、会社や雇用保険などからもらえるさまざまな助成や給付制度があります。
出産が近づいてから慌てることのないよう、事前にしっかり調べておきましょう。
妊婦健診の助成費
妊婦健診の際に使える補助券を住所がある自治体の市町村役場でもらい、健診の際に提出して使用します。
補助金額やもらえる補助券の枚数は各自治体によって違いがありますので、確認しておくと良いでしょう。
健診にかかった費用によって、差額を窓口で支払う形になります。
補助券は紛失しても再発行できませんので、失くさないように保管してください。
また健診時に忘れて使えないということがないように、母子手帳と一緒に保管しておきましょう。
妊娠中に引っ越しをした場合
妊婦健診の助成は住所がある自治体から受けるものなので、引っ越しをして住所が変われば、前の住所でもらった補助券は使用できません。
新たに転居先の自治体で、以降の補助券をもらうなどの手続きをしてください。
ただし転居先で妊婦健診の助成を行っていないこともあり得ますので、その場合は健診費用は自己負担となります。
また助成の内容にも差がありますので、以前は無料だった検査が一部有料になるなどの場合もあります。
里帰り出産の場合
里帰りをしたあとの健診の助成については、担当窓口に相談してください。
里帰り中の市町村役場でもらえるケースもあるようですが、もらえない場合は自己負担になるかもしれません。
また一度自己負担で支払いをしておいて、後から住んでいる自治体に申請すると、支払った金額の一部を返金してもらえることもあるようです。
出産育児一時金
自分の健康保険に入っているか、パパの健康保険の扶養に入っていれば誰でももらえるお金です。
自分の保険の場合は自分の勤め先の、パパの扶養に入っている人はパパの勤め先の健康保険組合に申請する必要があります。
また国民健康保険に加入している人は、国保に申請します。
もらえる金額は一律42万円と決まっていますが、産科医療補償制度に加入していない、小さな産婦人科や助産院などの医療機関で分娩した場合は、満額の42万円ではなく40.4万円の支給となります。
出産手当金
仕事をしているママなら、出産で会社を休む間にもらえることができるお金もあります。
出産手当金は出産予定日の42日前から出産後56日まで、お給料の約3分の2が健康保険組合からもらえます。
育児休業給付金
雇用保険に加入していれば、パパでもママでも育児休業中にお給料の約67％が給付されます。
ただし誰でももらえるというわけではありません。
色々な条件がありますので、一度確認してみるといいでしょう。
どれくらいのお金がかかるかよく話して合っておきましょう
出産にかかるお金は生まれたときの状況や環境、パパ、ママや家族の考えによって大きな差がでます。
何に価値をおき、どこにお金をかけるのかなど、自分の気持ちも大切にしながらパパともよく話し合っておくことで、必要な金額も見えてくると思います。
妊娠・出産は一生の中でもそう何度もできない経験ですから、よく考えてしっかりと準備しておきたいですね。
